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ホームページのSEO対策、始める前に知っておきたい4つの誤解

公開日: 2026-09-03更新日: 2026-09-03
ホームページのSEO対策、始める前に知っておきたい4つの誤解

SEO対策は「やった方がいいこと」ではなく「正しく理解してからやらないと、時間とお金を溶かすもの」です。特に、マーケ担当者がいない中小企業がなんとなく手を出すと、LPにキーワードを詰め込んで申し込み率を落としたり、AIで記事を量産してペナルティのリスクを抱えたりします。この記事では、僕がよく見聞きするSEOの誤解を4つ、順番に解いていきます。

もし社内で「うちもSEO対策をやらなきゃ」という話が出ているなら、着手する前に一度この記事を読んでみてください。

※SEOやコンテンツマーケティングの進め方で迷っている場合は、お気軽にご相談ください。

LPにSEO対策は必要なのか?

必要ありません。LPとSEOは、そもそも目的が違うページだからです。

SEOは「検索エンジンで見つけてもらうための施策」で、LP(ランディングページ)は「訪問者に申し込んでもらうためのページ」です。目的が違う以上、同じページに両方を詰め込もうとすると、どちらも中途半端になります。

よくあるのが、LPの見出しやリード文に狙ったキーワードを無理やり入れ込んでしまうケースです。キーワードを意識しすぎると、コピーが不自然になり、読み手に「刺さる」言葉ではなく「検索エンジンに向けた」言葉になってしまいます。結果として、せっかく訪問してもらえても申し込み率が落ちる、という本末転倒が起こります。

僕自身、前職のUDS時代にコワーキングスペースのコンテンツマーケティングを担当していたとき、この境界線を強く意識していました。もともとは「ブログを定期的に更新する」という単純作業として依頼された仕事でしたが、SEOで引っかかりやすい記事構成を自分なりに設計する一方で、入居企業の経営者へのインタビュー記事やイベントレポートは、あえて検索キーワードよりも「読んだ人の心が動くかどうか」を優先して作っていました。集客の入口(記事)と、申し込みの入口(LP)は、役割を分けて考える。この感覚は、今デジマタクトとしてホームページ制作を支援するときも変わらず持っています。

LPは、新規販路開拓の「本格展開」に進む前の土台を整える場所です。SEO対策はLPではなく、その手前にある記事やコンテンツの側でやるものだと考えてください。

SEOをやれば誰でも集客できるのか?

これも誤解です。SEOには時間がかかりますし、成果も保証されていません。

SEOの効果が出るまでの期間は、既存サイトで3〜6ヶ月、新規サイトや競合の多いキーワードでは半年〜1年以上、場合によっては1〜2年かかることもあると言われています(出典:SEOの効果はいつから出る?中小企業が知るべき現実的な期間と計画の立て方)。しかも、Googleのアルゴリズムは定期的に更新されるため、一度上位表示された記事が、アップデートの影響で順位を落とすこともあります。

つまり「SEOだけに頼って集客する」というのは、実はかなりリスクの高い賭けです。僕がこれまで見てきた中小企業でも、SEOに全振りして数ヶ月成果が出ないまま予算と体力が尽きてしまうケースが少なくありません。SEOは、他の集客チャネル(広告・SNS・紹介など)を持ちながら、並行して時間をかけて育てるものだと捉えておいた方が現実的です。

大仰なマーケ組織を作ってSEO専任者を置く必要はありません。担当者1名でも、AIを使った仕組みを組み合わせれば、コンテンツ制作と他チャネルの運用を無理なく両立できます。

今どのチャネルにどれくらい力を配分すべきか迷っている方は、一緒に整理することもできます。

良いコンテンツを書けば上位表示されるのか?

半分正しくて、半分足りません。「良いコンテンツ」であることに加えて、「誰が書いたか」も評価の対象になっているからです。

Googleが検索結果の評価で重視している考え方に、経験(Experience)・専門性(Expertise)・権威性(Authoritativeness)・信頼性(Trustworthiness)の頭文字を取った「E-E-A-T」があります。ざっくり言うと、内容が良いだけでなく、その情報を書いた人が実際にその領域で経験を積んでいるか、専門知識を持っているか、他から信頼されているかまで含めて評価する、という考え方です。著者情報が充実していて、実績があって、SNSなど外部からの言及がある記事ほど、同じ内容でも上位表示されやすくなっています。

良いコンテンツ×誰が書いたか の掛け算で評価が決まる構造

これは僕の実感とも一致します。UDS時代、依頼されたブログ更新業務を「言われた通りにこなす」だけでなく、事業成長につながるコンテンツとは何かを自分で考えて、入居企業へのインタビューやイベントレポートを自ら提案して実行していました。当時は「SEOのため」というよりも、単純に「読んだ人にとって価値があるものにしたい」という気持ちが先にあったのですが、今振り返ると、それこそが結果的に「誰が書いたか」「どんな現場を見てきたか」が伝わるコンテンツになっていたのだと思います。

コンテンツの中身だけをどれだけ磨いても、書き手の顔が見えないままでは評価されにくい時代になっています。

AIで記事を大量生成すれば勝てるのか?

勝てません。むしろペナルティのリスクがあります。

Googleは「AIが書いたかどうか」ではなく「ユーザーにとって有用かどうか」で評価すると公言しています。ただし実態として、人間の体験・観察・具体的な数字が伴わない、労力をかけずに量産されたAI生成記事は、最低品質のコンテンツとして分類される傾向にあります。他のページの情報を寄せ集めただけで、独自の視点や一次情報がない記事は、たとえ体裁が整っていても厳しく評価される、というのが今のGoogleの姿勢です。

僕自身、「量を出せば何とかなる」という思い込みで痛い目を見た経験があります。以前、小学生向けの教育サービスを立ち上げたとき、コンテンツも商品も作り込めば売れると思い込み、ユーザーの声を確認しないまま突き進んで、結果は1つも売れずに撤退しました。あのときの教訓は、コンテンツも商品も「量」や「作り込みの労力」では読み手・使い手の心を動かせない、ということでした。AIで記事を大量生成する発想も、根っこは同じ罠だと感じています。

AIは効率化の手段としては非常に強力ですが、「効率化して、浮いた時間を一次情報の取材や自分の言葉での編集に使う」という使い方と、「AIに丸投げして量だけ増やす」という使い方は、似ているようでまったく違います。

発信を続けたいけれど、AIをどう使えばいいか分からない、というご相談もよく受けます。AIを活用して効率化しながら書く記事執筆代行という形でお手伝いすることもできます。

4つの誤解と実態のまとめ

ここまでの内容を、誤解と実態の対比で整理します。

4つの誤解と実態の対比
誤解 実態
LPにもSEO対策を詰め込むべき LPとSEOは目的が別。キーワード過多は申し込み率を下げる
SEOをやれば誰でも集客できる 効果が出るまで数ヶ月〜1年以上。他チャネルと並行が前提
良いコンテンツを書けば上位表示される 内容だけでなく「誰が書いたか」(E-E-A-T)も評価される
AIで記事を大量生成すれば勝てる 人間の体験・一次情報を伴わない量産はペナルティのリスクがある

まとめ

SEOは、「やるべきか・やらないべきか」を自分で判断できるようになることが最初のゴールです。LPとSEOの目的を混同しない、時間がかかる前提で他のチャネルと並行させる、誰が書いたかまで含めて評価されると理解する、AIは効率化の道具であって量産の道具ではないと知る。この4つを押さえておくだけで、SEOに振り回されずに済むようになります。

やみくもに始める前に、まず「うちはSEOをやるべきなのか」を一緒に考えるところから始めてみませんか。一人で戦略を抱え込まず、一緒に考えさせてください。

よくある質問

Q. SEO対策とLP改善はどちらを先にやるべきですか? A. 目的が異なるため優先順位というより役割分担の問題です。集客はSEO、申し込みはLPと切り分けて考えてください。

Q. SEOの効果はどれくらいで出ますか? A. 既存サイトで3〜6ヶ月、新規サイトや競合の多いキーワードでは半年〜1年以上かかるのが一般的です。

Q. AIで記事を書くこと自体はNGですか? A. AI自体はNGではありません。人間の体験や一次情報を伴わない、労力をかけない量産が問題視されています。

Q. E-E-A-Tのために何を用意すればいいですか? A. 著者情報の充実、実績の明示、SNSなど外部からの言及が評価されやすい要素です。具体的な整え方はマーケスクールで解説しています。

寺尾講平
寺尾講平

人材派遣・住宅設備(マイセット)・空間プロデュース会社UDS・島原観光ビューロー・コラビットと、マーケ担当不在の現場を渡り歩いてきた実務家。26歳でホームページ制作で独立し15年以上Web制作に従事。教育施設の立ち上げでは半年で受講生100人達成、島原観光ビューローでは観光情報発信サイトのディレクションや集客コンテンツを手がけ13年続いた観光コンテンツ(累計経済効果2億円超)を立ち上げ、コラビットには一人目マーケターとして入社し広告CPA65%削減・記事200本以上作成、その後マーケティングマネージャーとして年間数億円規模の予算を管理。現在は屋号デジマタクトでホームページ制作を入口に、AIを活用したマーケティングの仕組みごと提供し、中小企業の担当者1名でも運用できる体制づくりを支援。

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